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一問一答マクロ経済学

『一問一答マクロ経済学』(無料版)です(ミクロ経済学はこちら有料版)。

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pdficon_large 『一問一答マクロ経済学(簡易版)』(PDF.840kb)PDFファイル(無料)


一問一答マクロ経済学(簡易版)
1.財市場

①国民所得統計
[001] 国民所得に関する付加価値は 「総生産額 - (     額)」で求められる。 中間生産物額
[002] 国内で、一定期間に生み出された付加価値を集計したものを(    )という。 国内総生産(GDP)
[003] ある国の国民が、一定期間に生み出した付加価値を集計したものを(     )という。 国民総所得(GNI)
[004]  = 「 GDP + (    からの純所得) 」 海外からの純所得
[005] 国内純生産(NDP) = 「 GDP - (        ) 」 固定資本減耗
②三面等価の原則
[006] 三面等価の原則とは、国民所得が(   面・   面・   面)のいずれからみても恒に等しいことをいう。 生産面・支出面・分配面
[007] ① 生産面  GDP=(    )〔記号:   〕 総生産(Y)
[008] ② 支出面  = (  + + + - ) 消費+投資+政府支出+(輸出-輸入)〔C+I+G+(X-M)〕
[009] ③ 分配面  = 雇用者所得+営業余剰+財産所得+(   -   )+固定資本減耗 間接税 - 補助金
[010] ③ 分配面  = ( 消費 +    +   ) 消費+貯蓄+税金(C+S+T)
③産業連関表 (保留)
④財市場の均衡(基本モデル)
[011] ケインズ派の経済学の考え方の基礎には、「総需要が総供給を決定する」というものがある。これを(      の原理)という。 有効需要の原理
[012] (最も単純な国民所得決定モデル)政府と海外部門が無いと仮定する。この場合の需給均衡式は「(   =    )」となる。 Y=C+I
[013] 消費に関しては消費関数を設定する。所得に関係なく必要となる消費を(      ) という(ここではC0とする)。 基礎消費
[014] 所得が1単位増加したときの消費の増加分を(    )とよぶ(ここではc1とする)。 限界消費性向
[015] 消費関数は「(C=     )」となる。 C=C0+c1・Y
[016] (12)に(15)を代入する。投資(I)は外生変数(定数)「I」とする。均衡国民所得Y*をもとめると、「(Y*=      )」となる。 Y*=1/(1-C1)・(C0+I)
[017] ここで、右辺の 1/(1-C1) は(    )とよぶ。 投資乗数
[018] 45度線分析をおこなう。横軸に総分配(Y)をとり、縦軸に総需要(YD)と総供給(YS)をとる。ここで45度線で表されるのは、(総供給or総需要)のグラフである。 総供給
[019] 総需要のグラフを描いた場合、(12)のモデルでは、縦軸切片は(   )となる。 基礎消費+投資(C0+I)
[020] ここで、グラフの傾きは(    )となる。 限界消費性向 C1
⑤インフレ・ギャップとデフレ・ギャップ
[021] 財市場が均衡しており、労働市場が完全雇用状態にある国民所得を(       国民所得)という。 完全雇用国民所得
[022] 均衡国民所得 > 完全雇用国民所得 の水準のときは(   ・ギャップ)が発生している。 インフレ・ギャップ
[023] 均衡国民所得 < 完全雇用国民所得 の水準のときは(   ・ギャップ)が発生している。 デフレ・ギャップ
⑥政府部門を含むモデル (保留)
⑦海外部門も含むモデル (保留)

2.貨幣市場

①貨幣市場と債券市場
[024] 資産市場とは、(   と   )が交換される市場である。 貨幣と債券
[025] 債券とは、財と交換はしにくいが(   )を生む資産である。 利息
[026] 資産を貨幣と債券のどちらで保有するかは、(    )を考慮に入れる必要がある。 利子率
[027] 債券価格は市場利子率と(      )する。 反比例
②貨幣需要
[028] 貨幣需要の要因 ①財の取引に使用するための(   動機)。 取引動機
[029] 貨幣需要の要因 ②将来の不確実な支払に備えるための(   動機)。 予備的動機
[030] 貨幣需要の要因 ③資産運用のための(    動機)。 投機的動機
[031] ケインズ派の貨幣需要関数は、「(      説)」にもとづく。 流動性選好説
[032] (28)と(29)の貨幣需要は(    の    関数)と仮定する。 国民所得の増加関数
[033] (30)の貨幣需要は(    の    関数)と仮定する。 利子率の減少関数
[034] ↑の理由。利子率の下落 → (債券価格の    )→ 債券価格の上昇
[035] →債券保有による儲けが見込めないため、(貨幣需要は   )する。 貨幣需要は増加
[036] 古典派の貨幣需要関数は、「(      説)」にもとづく。 貨幣数量説
[037] ↑によれば、貨幣数量の変化は、国民所得の大きさに影響を与えず、(    )を比例的に変化させるだけである。 物価水準
[038] マネーサプライを(M)、貨幣の流通速度を(V)、物価水準(P)、取引量(T)として「フィッシャーの交換方程式」を示せ。 MV=PT
[039] この式の取引量(T)を国民所得(Y)と置き換え、両辺をVで割ると「(   =   )」となる。 M=1/V・PY
[040] ここで「1/V」を「k」(マーシャルのk)と置きかえると、「(   =   )」となる。 M=k PY
[041] この式の両辺を(P)で割ると、「(   =   )」となる。の左辺は、(    マネーサプライ)を表している。なおこの左辺は「実質マネーサプライ」を示すことになる。 M/P=kY
③貨幣供給
[042] 初めに受け入れた預金の何倍もの派生的預金が市中金融機関全体に発生することを(    )という。 信用創造
[043] 金融機関が預金のうち支払の準備として残しておくべき比率を(   )という。 法定準備率(支払準備率/預金準備率)
[044] 本源的預金を(d)、↑を(r)とすると、預金総額(D)は、「(D=  )」となる。 D=d/r
[045] 中央銀行が直接コントロールできる貨幣量を(    )とよぶ。 ハイパワード・マネー
[046] ↑を(H)で表すと、「(H=   +    )」となる。 H=現金通貨(C)+準備金(R)
[047] マネーサプライを(M)で表すと、「(M=    +   )」となる。 M=現金通貨(C)+預金通貨(D)
[048] (45)を1単位増加させたときのマネーサプライの増加分を(   )という。ここでは(m)で表すと、「 M=mH 」となる。 貨幣乗数
④金融政策 (保留)

3.IS-LM分析

①IS-LM分析
[049] IS曲線は、(    市場)を均衡させる↓ 財市場
[050] ↓(     と     )の組合せを示す。 国民所得と利子率
[051] LM曲線は、(    市場)を均衡させる↓ 貨幣市場
[052] ↓(     と     )の組合せを示す。 国民所得と利子率
[053] (IS-LM曲線の導出) (    は一定)と仮定する。 物価は一定
[054] (IS-LM曲線の導出) (    )は無いと仮定する。 海外部門
[055] 一般的にIS曲線の形状は(右   )である。 右下がり
[056] (IS曲線の導出) 投資は(    の   関数)と仮定する。 利子率の減少関数
[057] 利子率が低下すると、(    が   )し↓ 投資が増加
[058] ↓(     が   )するため、↓ 総需要が増加
[059] ↓(      )水準が増加する。 均衡国民所得
[060] 一般的にLM曲線の形状は(右   )である。 右上がり
[061] (LM曲線の導出) 貨幣の取引需要と予備的需要は(    の   関数)と仮定する。 国民所得の増加関数
[062] 貨幣の投機的需要は(   の   関数)と仮定する。 利子率の減少関数
[063] 国民所得が増加すると、(    が   )し↓ 貨幣の取引需要や予備的需要が増加
[064] ↓貨幣市場は(超過    )になる。↓ 超過需要
[065] ↓このとき、債券市場は(超過   )になるため、↓ 超過供給
[066] ↓(債券価格は      )する。 債券価格は下落
[067] ↓債券価格は(    の   関数)であると仮定すると、↓ 利子率の減少関数
[068] ↓(利子率は    )する。↓ 利子率は上昇
[069] IS曲線とLM曲線の交点では、(   と   )の同時均衡が達成する↓ 財市場と貨幣市場
[070] ↓(   と   )の組合せが示されている。 国民所得と利子率
②財政政策と金融政策(1)基本
[071] 横軸に国民所得(Y)、縦軸に利子率(r)を取ったグラフでIS曲線とLM曲線を分析する。拡張的な財政政策をおこなった場合、(   曲線が   方シフト)する。 IS曲線が右(上)方シフト
[072] よって、均衡(国民所得は    )し、↓ 国民所得は増加
[073] ↓均衡(利子率は    )する。 利子率は上昇
[074] もし、利子率が↑のようにならなければ、国民所得はもっと増えたはずである。このように、政府支出の増大などが民間部門の(    を阻害)することを↓ 投資を阻害
[075] ↓(       )という。 クラウディング・アウト
[076] 拡張的な金融政策をおこなった場合、(   曲線が   方シフト)する。 LM曲線が右(下)方シフト
[077] よって、均衡(国民所得は    )し、↓ 国民所得は増加
[078] ↓均衡(利子率は    )する。 利子率は低下
③財政政策と金融政策(2)応用
[079] (流動性のわな) 流動性のわなとは、利子率が(きわめて     )水準に達し、↓ きわめて低い
[080] ↓貨幣の投機的需要が利子率に対して(ゼロ or 無限大)となる状態である。 無限大
[081] 流動性のわなが発生しているとき、(    曲線は    )の形になる。 LM曲線は水平
[082] 流動性のわなが発生しているとき、財政政策は(有効 or 無効)である。 有効
[083] 流動性のわなが発生しているとき、金融政策は(有効 or 無効)である。 無効

4.労働市場

①AD曲線
[084] AD曲線(総需要曲線)は、(   と    )を同時に均衡させる↓ 財市場と貨幣市場
[085] ↓(   と   )の組合せを示す。 物価と国民所得
[086] 一般的にAD曲線は(右   )の形になる。 右下がり
[087] (理由)IS-LM曲線を想定する。物価が下落した場合、(   が   )するため、↓ 実質マネーサプライが増加
[088] ↓(   曲線が    )し、↓ LM曲線が右(下)方シフト
[089] ↓(利子率は    )し、↓ 利子率は低下
[090] ↓(国民所得は   )する。よって、AD曲線は(5)の形になる。 国民所得は増加
[091] 拡張的な財政政策をおこなった場合、(   曲線が   )する。 IS曲線が右(上)方シフト
[092] 同じ物価水準のもとで、(   が    )ため、↓ 国民所得が増加する
[093] ↓(AD曲線は    シフト)する。 AD曲線は右(上)方シフト
[094] 拡張的な金融政策をおこなった場合、(   曲線が   )する。 LM曲線が右(下)方シフト
[095] 同じ物価水準のもとで、(   が    )ため、↓ 国民所得が増加する
[096] ↓(AD曲線は    シフト)する。 AD曲線は右(上)方シフト
②AS曲線
[097] (古典派)AS曲線(総供給曲線)とは、(    が    )物価と国民所得の組合せを示す。 労働市場が均衡している
[098] (ケインズ派)AS曲線(総供給曲線)とは、(    が    )物価と国民所得の組合せを示す。 企業の利潤が最大となる
[099] 古典派のAS曲線は(   国民所得)の水準で↓ 完全雇用国民所得
[100] ↓(    )の形になる。 垂直
[101] 物価(P)が上昇すると、(   賃金率が    )する。 実質賃金率(W/P)が低下
[102] このとき、(労働 は  する)ため、↓ 労働需要は増加
[103] ↓労働市場は(超過   )となる。 超過需要
[104] 古典派は(    賃金率が     )であると仮定するため、↓ 名目賃金率(P)が伸縮的
[105] ↓(    賃金率は    )する。↓ 名目賃金率(P)は上昇
[106] ↓よって、(    賃金率は    )し、労働市場は均衡する。 実質賃金率(W/P)は上昇
[107] 労働市場ではつねに(    )が達成されるため、↓ 完全雇用
[108] ↓物価(P)と関係なく、つねに(    国民所得)が達成される。よって古典派のAS曲線は(100)の形になる。 完全雇用国民所得
[109] ケインズ派のAS曲線は通常は(   )の形になり、 右上がり
[110] (   国民所得)の水準で↓ 完全雇用国民所得
[111] ↓(    )の形になる。 垂直
[112] ケインズ派は(   賃金率は     的)であると仮定する。 名目賃金率は下方硬直的
③AD-AS分析
[113] (古典派)拡張的な財政政策をおこなうと、(   曲線は    シフト)する。 AD曲線は右(上)シフト
[114] このとき(国民所得は    )、↓ 国民所得は変化せず
[115] ↓(物価は     )。 物価は上昇する
[116] よって、(財政政策は    )である。 財政政策は無効
[117] 拡張的な金融政策をおこなうと、(   曲線は    シフト)する。 AD曲線は右(上)シフト
[118] このとき(国民所得は    )、↓ 国民所得は変化せず
[119] ↓(物価は     )。 物価は上昇する
[120] よって、(金融政策は    )である。 金融政策は無効
[121] (ケインズ派)拡張的な財政政策をおこなうと、(   曲線は    シフト)する。 AD曲線は右(上)シフト
[122] このとき(国民所得は    )、↓ 国民所得は増加し
[123] ↓(物価は     )。 物価は上昇する
[124] よって、(財政政策は    )である。 財政政策は有効
[125] 拡張的な金融政策をおこなうと、(   曲線は    シフト)する。 AD曲線は右(上)シフト
[126] このとき(国民所得は    )、↓ 国民所得は増加し
[127] ↓(物価は     )。 物価は上昇する
[128] よって、(金融政策は    )である。 金融政策は有効
[129] AD曲線が右上シフトしたときに物価が上昇する場合に発生するインフレーションを(      )という。 ディマンド・プル・インフレーション
[130] AS曲線が右上シフトしたときに物価が上昇する場合に発生するインフレーションを(     )という。 コスト・プッシュ・インフレーション
[131] 国民所得が減少している状態で、物価が上昇している場合を(   )という。 スタグフレーション
④フィリップス曲線
[132] フィリップス曲線では、(      )と↓ 名目賃金上昇率
[133] ↓(       )の間の↓ 失業率
[134] ↓(        関係)を表す。 負の相関関係(トレードオフ関係)
[135] 物価版フィリップス曲線では、(      )と↓ 物価上昇率
[136] ↓(       )の間の↓ 失業率
[137] ↓(        関係)を表す。 負の相関関係(トレードオフ関係)
[138] 完全雇用が達成されているときの失業率を(    失業率)という。 自然失業率
[139] 長期的にはフィリップス曲線はこの水準で(    )の形となる。 垂直
⑤IAD-IAS曲線 (保留)

5.経済成長論

[140] 最適成長(均斉成長)とは、(    市場)が均衡している↓ 財市場
[141] ↓(    成長率)と、 保証成長率
[142] ↓完全雇用が達成されている(   成長率)が一致している状態である。 自然成長率
①ハロッド=ドーマー・モデル
[143] 資本係数(v)とは、生産量1単位を生産するのに必要な(     )を示している。 資本ストック
[144] 国民所得(Y)と資本(K)を用いて資本係数を求めると、「( ⅴ=   )」となる。 v=K/Y
[145] ハロッド=ドーマー・モデルでは、結論として最適成長は(    )ことを示している。 実現しにくい
[146] このモデルでは、生産関数は(     型)を想定しているため、↓ レオンチェフ型
[147] ↓資本係数(ⅴ)は(    的)である。 固定的
[148] 保証成長率(Gw)を、貯蓄率(s)と資本係数(ⅴ)で表すと、「(Gw=   )」となる。 Gw=s/v
[149] 資本減耗があると仮定すると、保証成長率(Gw)は、「(Gw=  -   )」となる。 Gw=s/v-資本減耗率
[150] 労働市場で完全雇用が達成されている自然成長率(Gn)は、(    増加率)と等しい。 労働人口増加率
[151] 技術進歩があると仮定すると、自然成長率(Gn)は、「(Gn=   +    )」となる。 Gn=労働人口増加率+技術進歩率
[152] 以上をまとめると、最適成長条件(Gw=Gn)は、「(   =   )」となる。 s/v=労働人口増加率
②新古典派成長モデル
[153] 新古典派モデル(ソロー=スワン・モデル)では、結論として最適成長は(    )ことを示している。 (安定的に)実現する
[154] このモデルでは、生産関数は(     型)を想定しているため、↓ コブ=ダグラス型
[155] ↓資本係数(ⅴ)は(    的)である。 可変的
[156] この生産関数について、資本と労働は(    的)で、↓ 代替的
[157] これに対して、新古典派モデル(ソロー=スワン・モデル)では、保証成長率を、貯蓄率(s)と1人当たり生産量(y)と資本装備率(k)を用いて、「(Gw=   )」とあらわす。 Gw=s・y/k
[158] 1人当たり生産量(y)は、国民所得(Y)と労働人口(L)を用いてあらわすと、「( y =  )」となる。  y = Y/L
[159] 資本装備率(k)は、資本(K)と労働人口(L)を用いてあらわすと、「( k =  )」となる。  k = K/L
[160] 労働市場で完全雇用が達成されている自然成長率(Gn)は、(    増加率)と等しい。 労働人口増加率
[161] よって、最適成長条件(Gw=Gn)は、「(   =   )」となる。 sy/k =労働人口増加率
[162] 資本減耗と技術進歩があると仮定すると、「(   =   )」となる。 sy/k-資本減耗率=労働人口増加率+技術進歩率
③経済成長の要因分解 (保留)

6.国際マクロ経済学

①国際収支
[163] 一定期間内の一国全体の対外経済取引をまとめたものを(    収支)(balance of payments)といい、↓ 国際収支
[164] ↓おもに財などのやりとりを示す(    収支)(current balance)と、↓ 経常収支
[165] ↓資産・負債などのやりとりを示す(   収支)(balance of capital account)に分けることができる。 資本収支
[166] 一般的には、国際収支の均衡とは、「(   +   =    )」となる状態を示す。 経常収支+資本収支=0
②為替レートの決定
[167] 為替レートの表示の方法について。「1ドル=~円」や「1ユーロ=~円」のような表示を(   建て為替レート)という。 自国通貨建て為替レート
[168] 「1ドル=80円」が「1ドル=100円」となる場合、(円  )と表現したり、↓ 円安
[169] ↓( 減価 or 増価 )と表現したり、↓ 減価
[170] ↓為替レートが(     )したと表現する。 上昇
③経常収支の決定 (保留)
④IS-LM-BPモデル
[171] BP曲線とは、(    )を均衡させる、↓ 国際収支
[172] ↓(    と    )の組合せを示す。 国民所得と利子率
[173] 経常収支は、(自国通貨建て)為替レート(e)の(    関数)と仮定する。 増加関数
[174] これは、為替レート(e)の上昇は、自国通貨の(増価 or減価)になるため、↓ 減価
[175] ↓輸出が(   )し、↓ 増加
[176] ↓経常収支が(   )するからである。 改善
[177] 経常収支は、国民所得(Y)の(    関数)と仮定する。 減少関数
[178] これは、国民所得が増加すると、輸入が(   )し、↓ 増加
[179] ↓経常収支が(   )するからである。 悪化
[180] 資本収支は、(自国利子率-外国利子率)(r-r*)の(   関数)と仮定する。 増加関数
[181] これは、↑が増加すると、資本が(流   )するからである。 流入
[182] 一般的にBP曲線の形状は(右   )である。 右上がり
[183] BP曲線の傾きは、資本移動の自由度を示す。資本移動が完全の場合、BP曲線は(    )の形になる。 水平
[184] 資本移動が無い場合、BP曲線は(    )の形になる。 垂直
[185] 資本移動が完全でもなく、まったく無いでもない場合は、BP曲線の形状は(   )となる。この場合、資本移動が伸縮的か、それとも硬直的かは、BP曲線の傾きで表す。この時、目印となるのは、LM曲線との関係である。 右上がり
[186] (1)資本移動が完全な場合、固定相場制では(    政策)が有効であり、↓ 財政政策
[187] ↓変動相場制においては、(   政策)が有効になる。 金融政策
[188] (1-1A)資本移動が完全で固定相場制のとき、(拡張的)財政政策をおこなうと、(   曲線が   シフト)し、↓ IS曲線が右シフト
[189] ↓(利子率は   )する。 利子率は上昇
[190] このとき、(資本が   )する。 資本が流入
[191] 自国通貨は(超過   )になるため、↓ 超過需要
[192] (     を維持)するために、↓ 為替レートを維持
[193] 通貨当局は(外国通貨を    )する。 外国通貨を購入
[194] これによって、自国通貨の流通量が国内で(    )するため、↓ 増加
[195] マネーサプライは(   )する。 増加
[196] よって、(  曲線は   シフト)するため、↓ LM曲線は右シフト
[197] ↓国民所得は(     )。 増加する
[198] よって、資本移動が完全で固定相場制のとき、(拡張的)財政政策は(有効or無効)となる。 有効
[199] (1-1B)資本移動が完全で固定相場制のとき、(拡張的)金融政策をおこなうと、(   曲線が   シフト)し、↓ LM曲線が右シフト
[200] ↓(利子率は   )する。 利子率は下落
[201] このとき、(資本が   )する。 資本が流出
[202] 自国通貨は(超過   )になるため、↓ 超過供給
[203] (     を維持)するために、↓ 為替レートを維持
[204] 通貨当局は(外国通貨を    )する。 外国通貨を売却
[205] これによって、自国通貨の流通量が国内で(    )するため、↓ 減少
[206] マネーサプライは(   )する。 減少
[207] よって、(   曲線は   シフト)するため、↓ LM曲線は左シフト
[208] ↓国民所得は(    )。 変化しない
[209] よって、資本移動が完全で固定相場制のとき、(拡張的)財政政策は(有効or無効)となる。 無効
[210] (1-2A)資本移動が完全で変動相場制のとき、(拡張的)財政政策をおこなうと、(   曲線が   シフト)し、↓ IS曲線が右シフト
[211] ↓(利子率は   )する。 利子率は上昇
[212] このとき、(資本が   )する。 資本が流入
[213] 自国通貨は(超過   )になるため、↓ 超過需要
[214] 為替レートは(   )する。 下落
[215] これは(増価or減価)であり、 増価
[216] 輸出は(   )するため、↓ 減少
[217] ↓経常収支は(    )する。 悪化
[218] よって、(  曲線は   シフト)するため、↓ IS曲線は左シフト
[219] ↓国民所得は(     )。 変化しない
[220] よって、資本移動が完全で変動相場制のとき、(拡張的)財政政策は(有効or無効)となる。 無効
[221] (1-2B)資本移動が完全で変動相場制のとき、(拡張的)金融政策をおこなうと、(   曲線が   シフト)し、↓ LM曲線が右シフト
[222] ↓(利子率は   )する。 利子率は下落
[223] このとき、(資本が   )する。 資本が流出
[224] 自国通貨は(超過   )になるため、↓ 超過供給
[225] 為替レートは(   )する。 上昇
[226] これは(増価or減価)であり、 減価
[227] 輸出は(   )するため、↓ 増価
[228] ↓経常収支は(    )する。 改善
[229] よって、(  曲線は   シフト)するため、↓ IS曲線は右シフト
[230] ↓国民所得は(     )。 増加する
[231] よって、資本移動が完全で変動相場制のとき、(拡張的)財政政策は(有効or無効)となる。 有効


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